SBI証券より”ゼロ革命”が発表されました。
「国内株式の売買手数料が無料（0円）」になるといった内容です。
- ゼロ革命”とは何か
- 売買手数料0円の対象について
- 売買手数料が無料（0円）となる注文方法
- 売買手数料を無料（0円）にする条件
- 手数料０円の設定方法と確認方法
ゼロ革命”について、以上の内容をまとめてみました。
2023年9月30日に正式リリース
ゼロ革命”の正式リリースは2023年9月30日となっています。
本記事は9月6日時点での情報をまとめた内容になります。今後、内容の変更や追加などが発表される可能性があることをご了承ください。
SBI証券の国内株式売買手数料が0円に
ゼロ革命により国内上場株の売買手数料が無料に
SBI証券より、国内株式の売買手数料が無料（0円）となる”ゼロ革命”が先日発表されました。
このゼロ革命により
- スタンダードプラン
- アクティブプラン
どちらも約定代金に関わらず、売買手数料が無料（０円）になります。
買いも売りも無料（０円）になります。
売買手数料0円の対象は国内株式
”ゼロ革命”の対象は国内株式です。
国内株式とは
- 日本株
- リート
- ETF
- ETN
これらの取引手数料が無料になります。
以下は対象外となります。
- 米国株や中国株（外国株）
- 外国為替
- CFD
- 金やプラチナ
これらは対象外となります。
※手数料無料はあくまで国内上場株です。注意しましょう。
※SBIセレクション
米国ETFの買付手数料が無料のSBIセレクションなど例外はあります。ご了承ください。
売買手数料無料（0円）となる注文方法
| 売買手数料 | 国内株の現物取引 | 国内株の信用取引 |
|---|---|---|
| 無料 | ・買付 ・売却 | ・新規買 ・新規売 ・返済買 ・返済売 ・現引き / 現渡 |
| 有料 | ・電話注文 | ・建玉強制返済 ・電話注文 |
手数料0円の対象は、現物取引だけではありません。
- 現物取引
- 信用取引
- S株（単元未満株）
これらの取引が対象となります。
注意点として、以下の取引は対象外となります。
- 信用取引の諸費用（金利・貸株料）
- 信用取引の強制決済
- 電話注文
これらの注文は手数料が発生します。ご注意ください。
売買手数料を無料（0円）にする条件
売買手数料０円の条件は2つあります。
- インターネットコースであること
- 各種報告書が電子交付であること
以上の2つが条件となります。
まず、インターネットコースについてですが、基本的にインターネットコースに設定されていると思われます。
（確認方法は次項で）
次に、各種報告書が「郵送ではなく、電子交付である」必要があります。
- ①円貨建・米株信用の各種報告書
- ②特定口座年間取引報告書
- ③外貨建（米株信用を除く）の各種報告書
以上の３点。
（確認方法は次項で）
外国株式口座の開設状況
外国株式口座が未開設の場合は、「③外貨建（米株信用を除く）の各種報告書」を除いた状態で判定します。
手数料０円の設定方法と確認方法
まずはコースの確認です。
パソコンの画面になります。
画面上メニューの「口座管理」から「お客様情報 設定・変更」をクリック。
「お客様基本情報」で取引コースの確認ができます。
基本的にインターネットコースになっているはずです。
次に電子交付サービスの確認
「口座管理」の「電子交付書面」を選択。
現在の「指定交付方法」が確認できます。
- ①円貨建・米株信用の各種報告書
- ②特定口座年間取引報告書
- ③外貨建（米株信用を除く）の外貨建のお取引
3つ全てが「電子交付」であればOKです。
（外国株式口座が未開設の場合は、「③外貨建（米株信用を除く）外貨建のお取引」は除く）
私は「②特定口座年間取引報告書」が郵送でした。電子交付に変更します。
「電子交付に変更」をクリック。
電子交付サービスを申し込みます。
「登録」をクリック。
規約などが表示されるので確認しましょう。
承諾できるのなら「承諾」をクリック。承諾をクリックすると決定します。
郵送から電子交付へ変更することができました。
※これで国内株の手数料無料の条件が満たせます。
※現時点での発表内容になります。
郵送には戻せない
電子交付から郵送へは変更できないとされています。ご注意ください。
SBI証券「ゼロ革命による売買手数料無料（０円）」のまとめ
SBI証券の”ゼロ革命”のまとめになります。
”ゼロ革命”とは「国内株式の売買手数料が無料（0円）」となるサービス。
| 売買手数料 | 国内株の現物取引 | 国内株の信用取引 |
|---|---|---|
| 無料 | ・買付 ・売却 | ・新規買 ・新規売 ・返済買 ・返済売 ・現引き / 現渡 |
| 有料 | ・電話注文 | ・建玉強制返済 ・電話注文 |
現物取引だけではなく、信用取引やS株（単元未満株）も対象である。
手数料0円の対象は日本国内で上場されている国内株であること。外国株や為替取引は対象外。
売買手数料が0円となる条件は、
- インターネットコースであること
- 各報告書が電子交付であること
これらが条件となります。
それでは、9月30日の正式リリースを待ちましょう。
2023年9月30日に正式リリース
ゼロ革命”の正式リリースは2023年9月30日となっています。
本記事は9月6日時点での情報をまとめた内容になります。今後、内容の変更や追加などが発表される可能性があることをご了承ください。
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